図情メディア研究科パンフレット2015

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教育研究分野教育研究分野22情報メディア社会分野研究対象　人と情報との関係は多方面にわたっています。【情報メディア社会分野】では、これを三つの点から捉えて、研究対象としていきます。　一つ目の方向は、情報が知識となって変容され、蓄えられ、そしてその中から必要なものを探し出して、新たな情報・知識を生み出していく、そのプロセスや方法を明らかにしていきます。【情報知識・情報資料研究】です。　二つ目の方向は、それら情報・知識が、特色ある文化をもった社会の中で、どのように生かされ、伝えられていったかを探っていきます。【情報文化・情報メディア史研究】です。　三つ目の方向は、情報・知識は、社会の中でどのような制度によって支えられ、どのような政策によって維持し発展して来たか、もしくは今後どのように支え、発展させていくべきなのかを研究します。【情報政策・情報制度研究】です。石井 夏生利Kaori Ishiiプライバシー・個人情報保護法，情報法プライバシー・個人情報保護法を中心に、情報の取扱いをめぐる法的諸問題を比較法的に研究しています。また、法分野を横断的に捉える観点、新い動きへの注目、国際的な動向に配慮しつつ、情報法の全体像を把えるべく研究しています。▼授業科目インターネットと法ドキュメント管理情報法研究于 海涛Haitao Yu 知能情報学, 図書館情報学, インタラクティブ情報検索情報オーバーロードとビッグデータの時代に直面して、新技術は我々の生活の需要を満たすために情報アクセスにとって不可欠である。インタラクティブ情報検索の技術はユーザとの交互を可能にし、適応検索結果を提供する。本質的には、コンテキスト駆動型情報検索と見なすことができる。コンテキスト情報は以前に提出されたクエリ、インタラクティブな動作等を含む。ファイングレインの問題は、ユーザの意図識別、行動の理解、適応的なアイテムのランキングを含む。木暮 啓＊Kei Kogure情報メディアとコミュニケーションの研究消費者と市場の調査・分析持続可能な市民社会を形成するために、情報メディアが果たす役割とコミュニケーションのあり方について研究する。ユビキタス社会の将来展望を、情報メディアとコミュニケーションの研究を踏まえて未来学の手法を用いて構想し、その社会的便益を考察する。また消費者、有望市場に関する調査を解説し、事例を分析する。▼授業科目情報技術とビジネス情報メディア・コミュニケーション技術後藤 嘉宏Yoshihiro Goto社会情報学，コミュニケーション思想史戦前、映画を議論の中心に据えた独自の美学を構築し、戦後国立国会図書館初代副館長を務めた中井正一の“媒介”論を、社会思想史的に研究している。さらにその研究を敷衍して、図書館からマスコミ、電子媒体までを射程に入れたコミュニケーションの基礎理論の構想を目論み、現在そのための理論と実証との兼ね合いを模索中である。▼授業科目図書館とメディアの歴史調査分析法専門情報・資料研究Ⅲ（社会）上保 秀夫Hideo Joho情報検索，情報探索行動，レファレンスサイエンス人々の情報行動のうち、特に探索と検索に関して、人間の認知的・情緒的側面の理解を土台にして、知識情報資源にアクセスする新しい手法の提案・開発・評価を行っている。また、情報行動に影響を及ぼす様々な要素をコンテキストという枠組みで研究している。近年は協調作業による情報探索・検索の理解・支援にも興味がある。▼授業科目情報探索と検索Research Methods inInformaticsインタラクティブ情報検索研究（＊は連携教員）人材育成方針　基本は人と情報との関係を、《知識》《文化》《政策・制度》という、三つの点から理解した上で、問題解決、目的達成の方法を的確に考えられる人材を育成することです。具体的には、以下のような人材育成をめざしています。（1）情報を加工して、有益な知識にできる（2）情報を、それが生み出され、利用されていった社会の歴史や文化をふまえて、適切に処理することができる（3）関連する政策・制度を視野に入れて、情報知識を知的財産制度などに的確に位置付けることができる　これらは、人が社会を形成している限り、図書館に限らず、多くの業種、職業で求められている能力であり、それはまた、組織のためばかりでなく、一人一人の人生にも有用な能力と考えられるからです。バールィシェフエドワルドEduard Baryshev国際関係史, 比較社会史, アーカイブズ学世界各国のアーカイブ資料を頼りにして、近現代の国際関係史、ユーラシア史や東アジア史の諸盲点を実証的に解明するとともに、アーカイブズ学という観点から各国の公文書館とその所蔵コレクションのことを広範に検討している。情報時代の国際社会において、アーカイブ資料および歴史そのものに対する人々の認識が如何に変容しつつあるかを比較社会文化学的に考察していきたい。※平成26年度の教員組織構成を基にしています。

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